「家族葬」とは、家族だけでお見送りをする葬儀のかたちです。
このような特徴を持っているため、一般の参列者は基本的には参列しません。
ご遺族・ご親族から直接声を掛けられた人だけが参加するものであり、一般的な葬儀とはそのかたちが異なります。
この「家族葬」の場合、弔電は送るべきなのでしょうか？ それとも送ってはいけないのでしょうか。
弔電とは何か
「家族葬のときに弔電を送るかどうか」ということを考えるためには、まずは「弔電とはどのようなものか」を知らなければなりません。
弔電とは、亡くなった人に対する弔意を示すための電報です。
基本的には通夜の日までに送られるものであり、翌日の告別式のときに披露されます。
遠方などであり葬儀に参加できない人でも気持ちを表すために送ることができるものですから、葬儀の席にはつきものだといえます。
弔電の歴史は古く、今ほど電話が普及していなかった時代にも利用されていました。
手紙を送るよりも早くつくため、葬儀の場では非常に重宝されたのです。
電話が普及した現在も弔電は残り、親戚や友人からだけでなく、公人からも送られるようになっています。
家族葬の特徴について
家族葬の場合、家族や親族だけを呼んで故人を送ります。
極めて深い親交にあった友人などは呼ばれる可能性もありますが、基本的には一般の弔問客は参加しません。
そのため、「参列はできないが、弔意は示したい」と考える人も多く出る可能性が高くなります。
「弔電を送りたい」「できれば供花や供物を送りたい」「香典だけでもお渡ししたい」と考える人が出てくるのも、ごく当然のことです。
しかし、家族葬の場合は少し考えなければなりません。
家族葬を行う理由はさまざまです。
「最後のときは、家族だけでゆっくり過ごしたい」
「香典返しやお礼の手間を掛けたくない」
「香典返しなどを用意するお金が厳しい」
などがその一例として挙げられますが、このような場合、許可なく供花や供物、香典を送ってしまうとご迷惑になってしまいかねません。
供花や供物、香典は、ランクにもよりますが、最低でも1万円程度はするものです。
香典の場合は、「お返し不要」とすれば5000円程度でもお渡しすることもできますが、基本的には受け取ったご遺族側は「お返し」を考えなければならなくなります。
これでは、「手間を掛けたくない」「お返しの品物を用意するのが厳しい」という理由で家族葬を選んだご家庭を困惑させてしまうことになります。
また、供花や供物の場合、その多くは葬儀会場に一度飾られます。
家族葬の場合、一般葬に比べると、小規模な葬儀会場で行われることが多いものです。
このため、供花や供物を飾るためのスペースを確保しにくいという問題も出てきます。
このような特性を持つため、供花や供物を送る際には、必ず遺族側の許可が必要だとされています。
また、確認する際は、悲しみのただ中にあるご遺族ではなく、葬儀会社のスタッフに聞く必要があります。
香典については、香典辞退の旨が記されているのであれば、送るべきではありません。
供花や供物とは異なる弔電事情
このようなことを踏まえると、「弔電も家族葬には相応しくないのではないか」と思ってしまいがちです。
しかし実は、弔電の場合は、供物や供花とは異なり、送っても問題がないとされています。
これにはいくつかの理由があります。
まず、弔電は場所を取らないということ。
供花や供物のように飾るスペースを必要とするものではなく、基本的には「紙」で届くため、会場の大小は問題にならないのです。
もう1つの理由は、弔電はお返しを必要とする金額にはならないということです。
現在は線香などを付けた特別なものも出ていますが、基本的にはその値段は安く、2000円もあれば送ることができます。
このため、ご遺族側としても、「お返し」のことを気にせず受け取ることができます。
このような特性を持っているため、弔電は、香典や供花・供物とは明確に区別されます。
「香典・供花・供物は辞退する」という旨を記している家族葬であっても、弔電については何も触れていないことが多く、送っても問題がないのです。
ただ、「そもそも住所が記されていない」「弔電も辞退すると書かれている」という場合は、もちろん送らない方がよいでしょう。
また、遺族側の立場になったときは、「弔電も差し控えていただきたい」という希望を伝えることも何も問題ありません。
「参列をとお願いした人がいるが、その人は来ることができなさそう。
しかし、代わりに弔電を……といった判断は避けていただきたい」という場合も、遺族側からはっきり断っても問題ありません。
まとめると、
・家族葬の場合、供物や供花、香典はご遺族の意向を踏まえてから（辞退されることも多い）
・ただし弔電は、お返しの必要もなく場所もとらないので基本的には送っても構わない
・ご遺族が辞退すると表明しているもしくは住所が記されていない場合は遠慮する
ということになるでしょう。
